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思い立ったら国内旅行

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大学の卒業旅行は、友達と9人で行ったが、その後のパジャマは皆お揃いのを着ていた。申し込んだツアーの特典としてTシャツが付いてきたが、それをパジャマに活用していたのだ。コスチュームのように写真で見ても懐かしい気分になる。その後、卒業旅行に行ってメンバー再び旅行する機会があったが、のようなパジャマを持ってきて思うことは一緒にすることだと笑っていた。
　［ワシントン　１日　ロイター］　米ホワイトハウスは１日、政府と議会指導部による債務上限引き上げ合意をめぐり、格付け会社がどう判断するかについてはコメントを拒否するとの立場を示した。

　カーニー大統領報道官は「格付け会社がどのような判断を下すかについて、コメントすることはない」と述べた。

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　［ロンドン　１日　ロイター］　米債務上限引き上げで民主・共和両党の指導部による合意が得られたことを受け、１日の米短期金融市場では若干緊張が緩和した。ただ米国がデフォルト（債務不履行）に陥るリスクが依然として解消されていないことから、ドル建て資金の金利上昇は続くとみられている。

　トレードウエブによると、８月４日に償還を迎えるＴビルの利回りは０．１９％と、２９日の水準から０．０６％ポイント低下した。

　ＩＣＡＰのアナリスト、クリス・クラーク氏は「市場全般で若干の改善がみられた。ただ、まだ採決が控えているため、ポジションの大幅な変更があったというよりは若干の安心感が広まったものと見ている」と述べた。

　３カ月物ドルＬＩＢＯＲ（ロンドン銀行間取引金利）は０．２５７２２％と、０．２５５５０％から上昇した。

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　［ワシントン　１日　ロイター］　米商務省が発表した６月の建設支出は前月比０．２％増の年率７７２３億２０００万ドルと、６カ月ぶりの高水準となった。公的部門の建設支出が約４年ぶりの水準に落ち込んだものの、民間部門が増加し、全体を支えた。

　エコノミスト予想は変わらずだった。

　前年比では４．７％減となっている。

　５月の建設支出は、前回発表の０．６％減から０．３％増に修正された。　

　民間部門の建設支出は前月比０．８％増。金額ベースで７カ月ぶりの高水準となった。居住向け支出が２カ月連続で減少したものの、非居住向けが堅調だった。

　公的部門は０．７％減の２７８９億１０００万ドルと、２００７年３月以来の低水準となった。

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　［ワシントン　１日　ロイター］　米債務上限引き上げ法案の議会での採決について、下院共和党議員の側近は１日、採決はまず下院で行われることを明らかにした。

　下院での採決は１日夜に行われる可能性が高いとしている。下院を通過した場合、上院が承認し、オバマ大統領の署名を経て成立する。

　下院のコール共和党議員は記者団に対し、法案は下院を通過するとの見通しを示した。

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　［東京　１日　ロイター］　ホンダ＜7267.T＞は１日、２０１２年３月期の連結営業利益（米国会計基準）予想を２７００億円に上方修正すると発表した。前年実績比では５２．６％減だが、従来予想の２０００億円の黒字に比べると３５％の上方修正となる。部品の供給状況が想定より早く改善し、通期の世界販売台数が前回見通しを上回る。

　６月に発表した業績見通しでは、第２・四半期の生産が前年比７５％の水準にとどまる見通しだったが、減産の原因となっていた半導体の供給が改善し、同８５％に高まる。生産回復により、通期の四輪車世界販売台数見通しを１３万５０００台増やし、３４３万５０００台に上方修正した。

　ドル／円の想定為替レートは第２・四半期以降も１ドル＝８０円と据え置いたものの、ユーロ／円は１ユーロ＝１１０円と再設定。通期平均で１ドル＝８０円、１ユーロ＝１１２円とした。

　＜「１ドル＝７５円なら上方修正のシナリオなかった」＞

　会見した池史彦取締役専務執行役員は、「１ドル＝８０円を前提に業績予想を見直したが、仮に１ドル＝７５円に置き換えると上方修正というシナリオはなかった」と述べた。その上で「今の円高は米国の債務問題と絡んで投機的な部分もあるとも思うし、一刻も早く落ち着いてほしい」と語った。ただ、「円高だからといって日本から出ていくという発想はない」と述べた。

　池取締役は、同社が主力としている米国市場について、住宅着工件数の低迷や失業率の高さ、債務問題が影を落としているものの「供給が追い付けば台数はついてくる」との見通しを示した。ただ、米国では供給が追い付いたとたんに各社ともさまざまな販売促進策をうってくることが予想され、「台数は伸びるが市場環境としては厳しいものが待っている」と述べた。

　＜４─６月期の連結営業利益は前年比９割減＞

　１１年４―６月の連結営業利益は前年同期比９０．４％減の２２５億円になった。震災によるサプライチェーン寸断の影響で四輪車の生産ができず売り上げが減少。円高も前年に比べて２２５億円のマイナス要因となった。通期予想に対する進ちょく率は８．３％。

　１１年４―６月の四輪車の世界販売台数は震災の影響で全地域で減少し、前年同期比３９．２％減の５４万７０００台だった。

　 （ロイターニュース 杉山健太郎）

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